【FP解説】住宅ローンの繰り上げ返済、するべき？メリット・デメリット徹底比較

住宅ローンを組んでいる方にとって、繰り上げ返済は気になる選択肢の一つではないでしょうか。「早く返済して安心したい」「利息を減らしたい」といった思いがある一方で、「手元の資金が減ってしまうのは不安」「他に有効な使い道があるのでは？」と迷うこともあるかもしれません。

今回は、住宅ローンの繰り上げ返済について、そのメリットとデメリットを徹底的に比較し、どのような場合に繰り上げ返済を検討すべきか、FPの視点から解説します。

住宅ローンの繰り上げ返済とは、毎月の返済額とは別に、まとまった資金を前倒しで返済することです。繰り上げ返済することで、総返済額を減らし、返済期間を短縮する効果が期待できます。

繰り上げ返済には、主に以下の2つの方法があります。

どちらを選ぶかは、ご自身のライフプランや資金状況によって異なります。

繰り上げ返済には、以下のようなメリットがあります。

繰り上げ返済によって元金が減るため、その後の利息が軽減され、総返済額を大幅に減らすことができます。返済期間が長ければ長いほど、この効果は大きくなります。

期間短縮型の繰り上げ返済を選択した場合、住宅ローンの完済時期を早めることができます。これにより、将来の経済的な負担が軽減され、精神的な安心感にもつながります。

住宅ローン控除は、一定期間、年末のローン残高に応じて所得税や住民税が控除される制度です。繰り上げ返済によってローン残高が減ると、控除額も減少する可能性があります。しかし、控除期間が終了する前に完済できれば、その後の利息負担をなくすことができます。

変動金利型の住宅ローンを利用している場合、将来の金利上昇によって返済額が増えるリスクがあります。繰り上げ返済によって元金を減らしておけば、金利上昇の影響を小さく抑えることができます。

一方で、繰り上げ返済には以下のようなデメリットも考えられます。

まとまった資金を繰り上げ返済に充てるため、手元の資金が減少します。急な出費や将来のライフイベントに必要な資金が不足する可能性も考慮する必要があります。

繰り上げ返済に充てた資金を、もし他の方法で運用していれば、それ以上のリターンを得られた可能性があります。特に、低金利の現在においては、運用益が住宅ローンの金利を上回るケースも考えられます。

金融機関によっては、繰り上げ返済に手数料がかかる場合があります。手数料の金額によっては、繰り上げ返済の効果が薄れてしまう可能性もありますので、事前に確認が必要です。

住宅ローン控除期間中に繰り上げ返済を行うと、年末のローン残高が減少し、その結果、住宅ローン控除額が減少する場合があります。特に、控除期間の初期に多額の繰り上げ返済を行う場合は、その影響を考慮する必要があります。

上記のメリット・デメリットを踏まえ、一般的に以下のようなケースでは繰り上げ返済を検討する価値があると言えるでしょう。

実際に繰り上げ返済を行う際には、以下の点に注意しましょう。

住宅ローンの繰り上げ返済は、賢く利用すれば大きなメリットがありますが、手元資金の減少や運用機会の損失といったデメリットも考慮する必要があります。

ご自身の資金状況、ライフプラン、住宅ローンの条件などを総合的に判断し、慎重に検討することが重要です。

もし、繰り上げ返済をするべきかどうか迷う場合は、お気軽にFPにご相談ください。お客様一人ひとりの状況に合わせて、最適なアドバイスをさせていただきます。

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